【建築】構造：耐震設計　過去問

＜解説＞
1 ○
許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Ｃoは、0.3以上とする。
2 ○
建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、上階になるほど高さ方向の分布係数が大きくなるので、大きくなる。
3 ○
地下部分に作用する地震力は、その部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度kを乗じて計算する。
4 ×
鉄筋コンクリートラーメン構造は、そで壁、腰壁の影響をは考慮して耐震性の検討を行う。
5 ○
必要保有水平耐力を計算する場合、標準せん断力係数Ｃoは、1.0以上とする。

＜解説＞
1 ○
鉄筋コンクリート造の柱の靱性を高める耐震補強では、柱の周りに鋼板や炭素繊維シートなどを巻く工法がある。
2 ×
耐震診断において、柱及び壁の耐力に加え、梁の耐力と変形性能も考慮する場合は、それらを評価できる第３次診断法を採用する。
3 ○
鉄筋コンクリート造の短柱の脆性破壊を防ぐためには、短柱に接続する腰壁との間に耐震スリットを設ける。
4 ○
耐力を増加させる場合は、増打ち壁や鉄骨ブレースを用いて補強する。
5 ○
歴史的な建築物の耐震改修は、柱や壁などに手を加えず、建築物の外観を維持するため、免震構造を採用するとよい（免震レトロフィット工法）。

＜解説＞
1 ○
靱性に乏しい構造は、十分に強度を高めることによって、耐震性を確保することができる。
2 ○
剛性率は、各階の層間変形角の逆数を建築物全体の層間変形角の逆数の平均値で除した値であり、その値が小さいほど損傷が集中して危険性が高い。
3 ○
偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)を当該階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど部材に損傷が集中する危険性が高い。
4 ○
鉄筋コンクリート造の建築物において、地震力に対して十分な量の耐力壁を設ける場合、架構を構成する柱は、水平耐力の検討を行うことが必要である。
5 ×
鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、必要に応じて塑性変形を生ずるまで接合部が破断しないように検討する。

＜解説＞
1 ○
最上階又は最上階から複数階を撤去する改修は、建築物の重量を低減できるので、耐震性の向上に有効である。
2 ○
あと施工アンカーを用いた補強壁の増設工事は、新設するコンクリートの割裂を防止するために、アンカー筋の周辺にスパイラル筋などを設ける。
3 ×
柱における炭素繊維巻付け補強は、柱のせん断破壊を防ぎ、靱性を高めることを目的としている。
4 ○
耐震診断基準における第２次診断法は、梁の変形能力などは考處せずに、柱や壁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。
5 ○
耐震スリットを設ける目的の一つは、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。

＜解説＞
1 ○
建築物の偏心率は、計算しようとする方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。
2 ×
建築物の剛性率は、各階の層間変形角の逆数を、建築物全体の層間変形角の逆数の平均値で除した値である。
3 ○
外壁から突出する２ｍを超える片持ちのバルコニーは、部分の鉛直震度に基づき計算した地震力に対して安全であることを確かめる必要がある。
4 ○
エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物は、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。
5 ○
建築物の耐震性は、強度と靱性によって評価されるが、靱性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。

＜解説＞
1 ○　
偏心率は、各階の重心と剛心との距離を階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど、損傷する危険性が高い。
2 ×
建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が小さいほど短くなる。
3 ○
各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、1/200以内となるようにする。
4 ○
鉄骨構造における保有耐力接合は、接合する部材が十分に塑性化するまで、接合部で破断が生じないようにする接合である。
5 ○
まれに発生する地震に対して、建築物が損傷しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。

＜解説＞
1 ○
耐震スリットを設ける目的の一つは、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。
2 ○
あと施工アンカーを用いた補強壁の増設工事を行う場合、コンクリートの割裂を防止するために、アンカー筋の周辺にスパイラル筋などを設ける。
3 ○
建築物の最上階又は最上階から複数階を撤去する改修は、建築物の重量を低減できるので、耐震性の向上に有効である。
4 ×
耐震診断基準における第２次診断法は、柱や壁の変形能力など考慮して、梁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する。
5 ○
柱における炭素繊維巻付け補強は、柱の靱性を高めるのに有効である。

＜解説＞
1 ×
建築物の剛性率は、計算する方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の逆襲の平均値で除した値である。
2 ○
建築物の偏心率は、計算する方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。
3 ○
建築物の耐震性は、強度と靱性によって評価されるが、靱性が乏しい場合、強度を十分に高くする。
4 ○
耐震設計は、中程度の地震の損傷による性能低下を生じないことを確かめる一次設計と、最大級の地震の崩壊・倒壊等しないことを確かめる二次設計から構成される。
5 ○
杭基礎で、根入れの深さが２ｍ以上の場合は、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減できる。

＜解説＞
1 ○
耐震診断基準における第２次診断法では、建築物の形状の複雑さや剛性のアンバランスな分布などが耐震性能に及ぼす影響を評価するための形状指標を算出する。
2 ○
あと施工アンカーを用いた補強壁の増設工事では、新設するコンクリートの割裂を防止する場合、アンカー筋の周辺にスパイラル筋などを設けることが有効である。
3 ○
既存の耐震壁の開口部をふさいだり壁厚を増すことは、建築物の保有水平耐力を増加させる強度抵抗型の補強に適している。
4 ○
耐震スリットを設ける目的の一つには、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。
5 ×
柱の鋼板巻き立て補強や炭素繊維巻き付け補強は、柱のせん断破壊を防ぎ靭性を高めるが、柱の曲げ耐力を高めることには不向きである。

＜解説＞
1 ○
2 ○
3 ○
4 ○
5 ×
剛性率は、｢各階における層間変形角の逆数｣を｢全階の層間変形角の逆数の平均値｣で除した値で、その値が小さいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。