【建築】構造：荷重・外力　過去問

＜解説＞
1 ○
地下部分の各部分に作用する地震力は、固定荷重と積載荷重との和に、水平震度ｋを乗じて計算する
2 ○
地震層せん断力係数Ｃiは、建築物の地上部分の一定の高さにおける係数である。Ｃi＝地震地域係数×振動特性係数×標準せん断力係数×高さ方向の分布係数
3 ○
地震地域係数Ｚは、過去の震害の程度及び地震活動の状況により、各地域ごとに1.0～0.7の範囲で定められている。
4 ×
振動特性係数Ｒｔは、建築物の設計用一次固有周期が長いほど小さい
5 ○
必要保有水平耐力を計算する場合は、標準せん断力係数Ｃoを1.0以上とする

＜解説＞
1 ×
地下部分の地震力は、固定荷重と積載荷重に水平深度を乗じて求めるが、水平深度は地下20ｍまで深くなるほど小さくなり、それ以降は同じとなる。
2 ○
許容応力度等計算における多雪区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力を加えた数値となる。
3 ○
各階が事務室の積載荷重は、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、その柱が支える床の数に応じて低減できる。
4 ○
積載荷重は、室の種類と構造計算の対象に応じて、異なった値を用いる
5 ○
応力算定において、地震力と風圧力は、同時に作用しないものとして計算する

＜解説＞
1 ○
速度圧は、屋根の平均高さに基づいて算定する
2 ×
速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する
3 ○
風圧力は、速度圧に風力係数を乗じて計算する
4 ○
閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
5 ○
金網その他の網状の構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見た金網等の見付面積とする。

＜解説＞
1 ○
多雪区域の指定区域外の地震力は、高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算する。
2 ○
屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合は、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
3 ○
暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合は、建築物の実況に応じで積載荷重を減らした数値によるものとする
4 ○
暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合は、建築物の実況に応じで積載荷重を減らした数値によるものとする
5 ×
同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、｢床の構造計算をする場合｣より｢地震力を計算する場合｣のほうが小さい。

＜解説＞
1 ○
同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、「床の計算用」＞「大梁及び柱の計算用」＞「地震力の計算用」である。
2 ×
床の単位面積当たりの積載荷重は、「教室」より「百貨店又は店舗の売場」のほうが大きい。
3 ○
倉庫等では、積載荷重が一様に分布する場合より、荷重が偏在している場合の応力のほうが不利になることがある
4 ○
事務室は、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、その柱が支える床の数に応じて積載荷重を低減することができる。
5 ○
倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、実況に応じて計算した値が3,900 N/㎡未満の場合であっても3,900 N/㎡として計算する。

＜解説＞
1 ○
振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期が長いほど小さい。
2 ○
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Ａiは、建築物の最上階において最も大きくなる。
3 ○
地震地域係数Ｚは、過去の地震記録等により得られた地震動の期待値の相対的な比を考慮して各地域ごと1.0～0.7で定められている。
4 ○
一次設計用の標準せん断力係数Ｃoの値は、0.2以上とする
5 ×
多雪区域内における建築物の設計用地震力の計算に用いる積雪荷重の大きさは、短期の積雪荷重の0.35倍の数値とする。

＜解説＞
1 ○
事務室の積載荷重は、垂直荷重による柱の圧縮力を計算する場合、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
2 ○
暴風時における建築物の転倒等の検討は、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。
3 ×
風圧力の風力係数は、地盤面からの高さに関係なく一定の値となる
4 ○
許容応力度等計算は、積雪時の短期に生ずる力を計算する場合、多雪区域に指定された区域外においても積雪荷重によって生ずる力を加える。
5 ○
許容応力度等計算において、多雪区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。

＜解説＞
1 ○
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Ａiは、上階になるほど大きくなる。
2 ○
地盤が著しく軟弱な区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、0.3以上とする。
3 ○
地下部分に作用する地震力は、その部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度ｋを乗じて算出する。
4 ○
必要保有水平耐力の計算における標準せん断力係数Coは、1.0以上とする
5 ×
振動特性係数Ｃoは、建築物の設計用一次固有周期及ぴ地盤の種別に応じて算出し、固有周期が長くなるほど小さくなる。

＜解説＞
1 ○
地下水位以深の地下外壁に対しては、土圧だけでなく、水圧も考慮する。
2 ○
暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合は、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値による。
3 ×
屋屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合は、零とすることができる。
4 ○
風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。
5 ○
沖積粘性土の下層面が地盤面下15m以深である地域は、杭の｢負の摩擦力｣の検討を行う必要がある。

＜解説＞
1 ×
風圧力の速度圧（＝0.6Ｅ×Ｖ2）は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。
2 ○
暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等の検討は、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。
3 ○
床の単位面積当たりの積載荷重は、｢百貨店又は店舗の売場｣より｢教室｣のほうが小さい。
4 ○
許容応力度等計算において、多雪区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。
5 ○
積雪量が不均等となるおそれのある屋根面は、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

＜解説＞
1 ×
地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数は、0.3以上とする。
2 ○
多雪区域外の地震力は、建築物の各部分の高さに応じて、高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、高さの地震層せん断力係数Ｃiを乗じて計算する。
3 ○
振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出し、固有周期が長くなるほど小さくなる。
4 ○
地震地域係数Ｚは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内で定められている。
5 ○
建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、上階になるほど大きくなる。

＜解説＞
1 ×
必要保有水平耐力を計算する場合の標準せん断力係数Ｃoは、1.0以上とする。
2 ○
応力算定は、地震力と風圧力は同時に作用しないものとして計算する。
3 ○
事務室において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
4 ○
同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、「床の計算用」＞「大梁及ぴ柱の計算用」＞「地震力の計算用」である。
5 ○
屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合は、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

＜解説＞
1 ○
設計用一次固有周期の算定では、建築物の高さが関係する。
2 ○
振動特性係数には、建設地の地盤の種別（第１種、第２種、第３種）が関係する。
3 ○
地震には、建築物の重量が影響する。
4 ×
建設地の地表面粗度区分は、地震力と関係がない。
5 ○
地震には、建設地の多雪区域の指定の有無が重量として影響する。

＜解説＞
1 ○
屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合は、零にできる。
2 ○
風圧力の速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。
3 ○
建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。
4 ×
積載荷重の大小関係は、「床の計算用」＞「大梁及び柱の計算用」＞「地震力の計算用」である。
5 ○
暴風時の転倒、柱の引抜き等を検討する場合は、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値による。

＜解説＞
1 ×
床の単位面積当たりの積載荷重は、｢百貨店又は店舗の売場｣より｢教室｣のほうが小さい。
2 ○
倉庫の床の積載荷重は、実況に応じて計算した値が3,900 N/㎡未満の場合であっても3,900 N/㎡として計算する。
3 ○
屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合は、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
4 ○
許容応力度等計算において、多雪区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。
5 ○
風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。

＜解説＞
1 ○
建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度ｋを乗じて計算する。
2 ○
地震地域係数Ｚは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内で定められている。
3 ○
許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における本造の建築物の標準せん断力係数Coは、0.3以上とする。
4 ○
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Ａは、上階になるほど大きくなる。
5 ×
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Ａは、上階になるほど小さくなる。

＜解説＞
1 ×
多雪区域において、長期に生ずる力の積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.7倍の数値とする。
2 ○
多雪区域を指定する基準は、「垂直積雪量が１ｍ以上の区域」又は「積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域」と定められている。
3 ○
各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減できる。
4 ○
暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値による。
5 ○
積載荷重の大小関係は、「床の計算用」＞「大梁及び柱の計算用」＞「地震力の計算用」である。

＜解説＞
1 ○
建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。
2 ○
風圧力の計算に用いる基準風速ｎは、30 m/ｓから46 m/ｓ までの範囲内において定められている。
3 ×
地震力の設計用一次固有周期Ｔは、建築物の高さが同じであれば、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが長い。
4 ○
地震力の標準せん断力係数Coの値は、許容応力度計算では0.2以上とし、必要保有水平耐力では1.0以上とする。
5 ○
地震力の振動特性係数Ｒtの地盤種別による大小関係は、設計用一次固有周期Ｔが長い場合、第三種地盤＞第二種地盤＞第一種地盤となる。

＜解説＞
1 ○
床の単位面積当たりの積載荷重は、｢百貨店又は店舗の売場｣より｢教室｣のほうが小さい。
2 ○
屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合は、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。
3 ×
屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合は、零にできる。
4 ○
風圧力を計算で、閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
5 ○
風圧力計算の速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。

＜解説＞
1 ○
多雪区域に指定された区域外の地震力は、高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、高さにおける地震層せん断力係数Ｃiを乗じて計算する。
2 ○
建築物の各階における地震層せん断力係数Ｃiは、上階になるほど大きくなる。
3 ×
地盤が著しく軟弱な区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Ｃoは、0.3以上とする。
4 ○
振動特性係数Ｒtは、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。
5 ○
地震地域係数Ｚは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに1.0から0.7までの範囲内において定められている。

＜解説＞
1 ○
室の大小関係は、床＞梁・柱・基礎＞地震力である。
2 ○
垂直荷重は、その柱が支える床の数が多くなるほど小さくなる。
3 ○
屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合は、零とすることができる。
4 ○
地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数は、上階になるほど、設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。
5 ×
振動特性係数は、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。

＜解説＞
1 ×
速度圧は、その地方において定められた風速の２乗に比例する。
2 ○
速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められる。
3 ○
閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
4 ○
ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチスの見付面積とする。
5 ○
風圧力が作用する場合の応力算定では、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

＜解説＞
1 ○
2 ○
3 ×
多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.35倍の数値とする。
4 ○
5 ○