【テキスト穴埋め】建築基準法２

防火地域内で（　　）の建築物は、耐火建築物にしなければならない。

防火地域内で（　　）建築物は、耐火建築物にしなければならない。

防火地域内の看板等で（　　）に設けるものは、その主要な部分を不燃材料で覆わなければならない。

防火地域内の看板等で高さ（　　）ものは、その主要な部分を不燃材料で覆わなければならない。

防火地域内で、高さ（　　）の門や塀は、耐火・準耐火建築物にしなくてもよい。

準防火地域内で（　　）の建築物は、耐火建築物にしなければならない。

準防火地域内で（　　）建築物は、耐火建築物にしなければならない。

外壁が耐火構造の建築物は、その外壁を隣地境界線に接して設けることが出来るのは、（　　）である。

建築物が、防火地域と準防火地域にまたがる場合は、（　　）の規制が適用される。

住宅の居室は、採光の為に窓その他の開口部を床面積の（　　）以上設けなければならない。

住宅の居室は、換気の為に窓その他の開口部を床面積の（　　）以上設けなければならない。

高さ（　　）の建築物には、通常の場合避雷設備を設ける。

高さ（　　）の建築物には、通常の場合非常用昇降機を設ける。

高さ３１ｍを超える建物には、非常用昇降機を設置するが、３１ｍを超える部分の床面積の合計が（　　）の場合は不要となる。

建築確認は、（　　）か指定確認検査機関が、これから建てる建物が建築基準法などの基準に適合しているかどうかをチェックする。

建築確認は、（　　）に建築物が建築基準法などの基準に適合しているかどうかをチェックする。

建築主事は、人口２５万人以上の（　　）に必ず設置されている。

建築確認は、（　　）特殊建築物の新築の場合に必要である。

木造建築物で大規模建築物に該当するのは、階数が（　　）である。

木造建築物で大規模建築物に該当するのは、面積が（　　）である。

大規模建築物の定義は、建築物の高さは（　　）。

大規模建築物に該当するのは、階数が２以上、面積が200㎡超の（　　）。

鉄骨造の建築物で大規模建築物に該当するのは、階数が（　　）

鉄骨造の建築物で大規模建築物に該当するのは、面積が（　　）

都市計画区域、準都市計画区域等は一般建築物の（　　）の場合建築確認が必要である。

都市計画区域、準都市計画区域等は一般建築物の（　　）増築・改築・移転の場合建築確認が必要である。

特殊建築物には、学校、病院、劇場、（　　）等が該当する。

防火地域・準防火地域では、（　　）の増築・改築・移転も建築確認必要である。

都市計画区域内で、150㎡の事務所は、（　　）の場合建築確認不要である。

木造建築物で、階数２階、面積600㎡の住宅は、（　　）の場合建築確認不要である。

建築主事が建築確認申請を受理してから確認済証を交付するまで、一般建築物の場合（　　）以内。

建築主事が建築確認申請を受理してから確認済証を交付するまで、大規模建築物の場合（　　）以内。

指定確認検査機関が確認済証を交付する場合は、（　　）

200㎡を超える特殊建築物の建築確認を建築主事に依頼した場合、確認済証を交付する期間は、（　　）

建築主は、工事が完了したら（　　）に工事完了検査を申請する。

（　　）は、検査済証の交付前でも使用を開始できます。

大規模建築物は原則、検査済証の交付まで使用できないが、例外として（　　　）の仮使用の認定がある場合は使用可能。

大規模建築物は原則、検査済証の交付まで使用できないが、例外として、工事完了の申請から（　　　）経過した場合は使用可能。

建築協定を締結できる場所は、（　　）が条例によって、建築協定を締結できる旨を定めた区域内である。

建築協定の締結は、土地の所有権者と借地権者の（　　）によって建築協定書を作成する。

建築協定の締結は、建築協定書を作成し、（　　）が必要になる。

建築協定を締結できる場所は、（　　）が条例によって、建築協定を締結できる旨を定めた区域内である。

建築協定の廃止には、土地所有権者と借地権者の（　　）が必要。

多数の土地を１人で所有している場合、一人協定を定めることができ、特定行政庁の認可を受けた日から（　　）に、２人以上の土地所有者等が存在するようになった時から、建築協定としての効力を生じます。

建築協定の効力は、認可の公告があった日後に新た区域内の土地所有者となったものに対して（　　）。