【テキスト穴埋め】建築基準法１

（　　）は、個々の建築物について、日本全国どこでも適用される規定。

（　　）は、都市計画区域と準都市計画区域だけに適用される規定。

国宝・重要文化財、（　　）は建築基準法が適用されない。

（　　）は、どの用途地域でも建築することができる。

高専・大学・病院は、（　　）には建築できない。

カラオケボックスは（　　）には建築できない。

自動車教習所は、（　　）に建築することができる。

ボーリング場は（　　）には建築できない。

火葬場やごみ焼却場は、原則として（　　）しているときでなければ建築できない。

（　　）内で火葬場やごみ焼却場を建築する場合は、敷地の位置が決定していて、特定行政庁の許可が必要である。

用途地域の異なる地域にまたがる場合、（　　）の用途地域の用途規制が適用される。

建ぺい率は、（　　）/敷地面積である。

商業地域以外は、各用途地域で定まった建ぺい率の数値を（　　）する。

用途地域の指定のない区域は、建ぺい率の数値を（　　）する。

その土地が（　　）が指定する角地である場合には、建ぺい率に1/10加算される。

（　　）などでは、もともとの建ぺい率が8/10のところでは、防火地域で耐火建築物の場合、建ぺい率が無制限になる。

準防火地域で耐火建築物、準耐火建築物の場合は、建蔽率が（　　）になる。

異なる用途地域にまたがる敷地の建ぺい率は、それぞれの地域ごとの建築面積を（　　）。

建物の敷地が防火地域内と外にまたがる場合、その建物が（　　）であれば、建ぺい率に1/10が加算される。

容積率は、敷地面積に対する建築物の（　　）の割合である。

前面道路が（　　）の場合には、各用途地域の指定容積率と、前面道路幅に住居系なら0.4、住居系以外は0.6を掛けて小さい方の数値を、その地域の容積率とする。

住宅や（　　）等は、地下室について居宅や老人ホーム等の用途に供する部分の床面積の合計1/3を限度として延べ面積に算入しない。

容積率を算定する場合、住宅や老人ホーム等は、地下室について居宅や老人ホーム等の用途に供する部分の床面積の合計（　　）を限度として延べ面積に算入しない。

容積率を算定する場合、共同住宅の共用廊下、（　　）等の部分についても延べ面積に算入しない。

宅配ボックスの設置部分は、(　　）を限度として容積率算定の延床面積には入れない。

道路斜線制限は、都市計画区域内と（　　）すべてに適用される。

線制限は、（　　）には適用されない。

北側斜線制限は、第一種・二種低層住居専用地域に（　　）。

田園住居地域は日影規制の対象となる建築物は、軒高（　　）の場合規制対象となる。

田園住居地域は日影規制の対象となる建築物は、地階を除く階数が（　　）の建築物の場合規制対象となる。

商業地域、（　　）、工業専用地域は、日影規制の適用がない。

準住居地域内のある敷地に、高さ１５ｍと８ｍの建物が建っている場合は、（　　）が日影規制が適用される。

商業地域内の建物であっても、高さ（　　）を超えていて、冬至の日に日影規制対象区域内に日影を生じさせる建築物は、規制の対象になる。

工業地域内の建物であっても、高さ10ｍを超えていて、（　　）に日影規制対象区域内に日影を生じさせる建築物は、規制の対象になる。

第一種住居地域は、（　　）を超える建物が日影規制の対象となる。