【建築】構造：鉄骨構造　過去問

＜解説＞
1 ×
Ｈ形鋼を梁に用いる場合、曲げモーメントをフランジで、せん断力をウェブで負担させる。
2 ○
細長比が大きい部材ほど、許容圧縮応力度は小さく、座屈しやすい。
3 ○
荷重面内に対称軸を有し、かつ、弱軸まわりに曲げモーメントを受ける溝形鋼は、横倒れの恐れがないので、横座屈を考慮する必要はない。
4 ○
構造耐力上主要な部材の接合部に高力ボルト接合を用いる場合、高力ボルトは、２本以上配置する。
5 ○
山形鋼の引張筋かいをガセットプレートの片側だけとする場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/2の断面を無効として引張応力度を算出できる。

＜解説＞
1 ○
高力ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2.5倍以上とする。
2 ○
高力ボルトの摩擦接合は、二面摩擦の許容せん断力を、一面摩擦の許容せん断力の２倍とすることができる。
3 ○
柱梁接合部において、応力集中による部材の破断を避けるためには、スカラップを設けない方法を採用する（ノンスカラップ方法）。
4 ○
金属疲労を生じるような荷重が作用せず、かつ、応力伝達等に支障のないことを確認した場合は、エンドタブを除去せずにそのまま残せる。
5 ×
一つの継手に高力ボルトと溶接を併用する場合、両方の耐力を加算できるようにするためには、高力ボルトで締め付けた後に溶接する。

＜解説＞
1 ○
水平力を負担する筋かいの軸部が降伏する場合は、その筋かいの端部及び接合部が破断しないようにする。
2 ○
柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
3 ○
柱脚部の固定度を上げるためには、露出型より埋込型のほうが有効である。
4 ×
部材の局部座屈を避けるためには、板要素の幅厚比や円形鋼管の径厚比を小さいものとする。
5 ○
冷間成形により加工された角形鋼管を柱に用いる場合は、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割り増し等の措置を講ずる。

＜解説＞
1 ○
鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。
2 ○
異種の鋼材を溶接する接合部の耐力は、接合される母材の許容・応力度のうち小さいほうの値を用いて計算する。
3 ○
ボルト孔中心及び高力ボルト孔中心から鋼材の縁端までの最小距離は、ボルトの径と材縁の仕上げ方法等に応じて定められている。
4 ×
高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力として応力が伝達されるものとして計算する（高力ボルトのせん断力は考慮しない）。
5 ○
構造耐力上主要な部分の溶接は、板厚・溶接方法・溶接姿勢等に応じた適切な有資格者によって行う。

＜解説＞
1 ○
形鋼の許容応力度設計において、幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
2 ○
柱の座屈長さは、材端の移勣拘束が不十分な場合は、移動拘束が十分であるとして算出した値より増大させる。
3 ○
圧縮材の支点の補剛材は、圧縮力の２％以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして設計する。
4 ×
板要素の幅厚比は、局部座屈を防止するために制限されており、梁の横座屈を防止するものではない。
5 ○
細長比の大きい部材は、座屈の影響により、許容圧縮応力度が小さくなる。

＜解説＞
1 ○
溶接継目ののど断面に対する許容応力度は、溶接の継目の形式に応じて異なる値を用いる。
2 ×
構造計算に用いる隅肉溶接のサイズは、薄いほうの母材の厚さ以下の値とする。
3 ○
柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることもあるので、スカラップを設けない方法もある。
4 ○
構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(有効のど厚)により算出する。
5 ○
部分溶込み溶接は、繰返し荷重の作用ずる部分に用いることはできない。

＜解説＞
1 ○
引張材の接合部で、せん断を受ける高力ボルトが応力方向に３本以上並ばない場合、孔中心から接合部材端までの距離は、高力ボルト径の2.5倍以上とする。
2 ×
根巻形式の柱脚は、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2.5倍以上とする。
3 ○
鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい。
4 ○
SN490Bは、建築構造用圧延鋼材の一種である。
5 ○
荷重面内に対称軸を有し、かつ、弱軸まわりに曲げモーメントを受ける溝形鋼は、横座屈を考慮する必要はない。

＜解説＞
1 ○
異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値を用いて計算する。
2 ○
高力ボルト摩擦接合は、圧縮応力の作用する継手に使用することができる。
3 ○
一つの継手に｢完全溶込み溶接｣と｢隅肉溶接｣を併用するときは、各溶接継目の許容耐力に応じて､それぞれの応力の分担を決定することができる。
4 ○
柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
5 ×
重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、そのかどをまわして溶接（まわし溶接）する。

＜解説＞
1 ○
Ｈ形鋼の梁の横座屈を拘束するためには、圧縮側フランジに補剛材を配置する。
2 ○
幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
3 ×
長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁ではスパンの1/250以下とする。
4 ○
軽量形鋼は、板要素の幅厚比が大きいので、ねじれや局部座屈を起こしやすい。
5 ○
クレーン走行桁など、１×10⁴回を超える繰り返し応力を受ける部材及び接合部は、疲労の検討を行う。

＜解説＞
1 ○
振動・衝撃又は繰返し応力を受ける接合部には、普通ボルトを使用してはならない。
2 ×
高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力によって応力が伝達されるものとして計算する（せん断力は考慮しない）。
3 ○
異種鋼材の溶接における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち小さいほうの値を用いて計算する。
4 ○
柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。
5 ○
軸方向力を受ける２つ以上の材を接合する場合は、各材の重心軸が１点に会しない場合、偏心の影響を考慮して設計する。

＜解説＞
1 ○
「建築構造用圧延鋼材SN400」は、Ａ、Ｂ、Ｃ種があり、溶接接合を用いる建築物の場合、Ｂ種やＣ種を用いる。
2 ○
鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい。
3 ○
根巻形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2.5倍以上とする。
4 ×
Ｈ形鋼を梁は、曲げモーメントをフランジで、せん断力をウェブで負担させる。
5 ○
圧縮材は、細長比が大きい部材ほど座屈しやすいので、座屈の許容応力度は小さい。

＜解説＞
1 ○
ボルト接合は、｢二重ナットの使用｣や｢コンクリートヘの埋込み｣などの戻り止め措置をする。
2 ○
溶接接合では、溶接線の交差を避けるためにスカラップを設ける。
3 ○
完全溶込み溶接を鋼材の両面から行う場合、先に溶接した面の裏側から溶接部分の第１層を削り落とすことを、裏はつりという。
4 ○
構造計算で、接合部材が十分に塑性化するまで接合部で破断が生じないように設計する接合を、保有耐力接合という。
5 ×
構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(有効のど厚)により算出する。

＜解説＞
1 ○
鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合は、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。
2 ○
Ｈ形鋼の梁は、せん断力の大部分をウェブで、曲げモーメントの大部分をフランジで負担する。
3 ×
細長比の小さい部材ほど、座屈の影響によって、許容圧縮応力度は大きくなる。
4 ○
露出柱脚のアンカーボルトの設計は、柱脚に引張力が作用する場合、引張力とせん断力との組合せ応力を考慮する。
5 ○
Ｈ形鋼の梁の設計は、横座屈の影響を考慮する必要がある。

＜解説＞
1 ○
隅肉溶接における溶接継目ののど断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/√3倍として計算する。
2 ○
溶接接合において、荷重の偏心によってルート部に引張応力が生じる場合は、片面溶接による部分溶込み溶接ではなく、完全溶込み溶接とする。
3 ○
高力ボルト摩擦接合では、ＪＩＳにおいて規定されている、摩擦接合用高力六角ボルト、六角ナット及び平座金のセットを用いる。
4 ×
高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2.5倍とする。
5 ○
一つの継手に「突合せ溶接」と「隅肉溶接」を併用した場合は、各溶接継目の許容耐力に応じて、それぞれの応力の分担を決定できる。

＜解説＞
1 ○
軽量鉄骨構造に用いる軽量形鋼は、幅厚比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。
2 ○
山形鋼を用いた引張筋かいを、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/2の断面を減じて算出する。
3 ○
圧縮材の中間支点の補剛材は、圧縮力の２％以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。
4 ○
冷間成形角形鋼管(厚さ６ｍｍ以上)を柱に用いる場合は、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割増し等の措置を講ずる。
5 ×
根巻形式の柱脚は、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さを、柱せいの2.5倍以上とする。

＜解説＞
1 ○
異種の鋼材を溶接する場合の接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値とする。
2 ○
柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることがあるので、ノンスカラップ工法が推奨されている。
3 ×
重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、まわし溶接を行わなければならない。
4 ○
構造耐力上主要な部分である鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。
5 ○
柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。

＜解説＞
1 ○
座屈を拘束するための補剛材には、剛性と強度が必要である。
2 ○
横座屈のおそれがある曲げ材の許容曲げ応力度は、曲げ材の細長比が大きいものほど小さい。
3 ×
Ｈ形鋼は、板要素の幅厚比が大きいものほど、局部座屈が生じやすい。
4 ○
柱の設計においては、軸方向力と曲げモーメントによる組合せ応力を考慮する必要がある。
5 ○
中柱の埋込み柱脚は、埋込み深さが浅い場合、パンチングシヤー破壊が生じやすい。

＜解説＞
1 ○
一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。
2 ○
炭素鋼を高力ボルト摩擦接合によって接合する場合の摩擦面は、黒皮、浮き錆、油及び塗料を取り除き、赤錆を発生させる等の処理をする。
3 ○
隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から隅肉のサイズの２倍を減じて算出する。
4 ×
構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、（溶接の有効長さ）×（有効のど厚）により算出する。
5 ○
溶接継目ののど断面に対する短期許容引張応力度は、長期許容引張応力度の1.5倍である。

＜解説＞
1 ○
圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下としなければならない。
2 ○
圧縮材の中間支点の補剛材は、圧縮力の２％以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。
3 ○
Ｈ形鋼の梁は、せん断力の大部分をウェブで負担するように設計する。
4 ×
筋かいの保有耐力接合は、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈しないために行う。
5 ○
埋込み形式柱脚は、柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう）の２倍以上の埋込み深さを確保する。

＜解説＞
1 ○
溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。
2 ○
隅肉溶接における溶接継目ののど断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/√3倍である。
3 ○
一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。
4 ○
高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔中心から鋼材の縁端までの最小距離は、ボルトの径と縁端部の仕上げ方法等に応じて定められている。
5 ×
高力ボルト摩擦接合において、２面摩擦とする場合の許容せん断力は、１面摩擦とする場合の許容せん断力より大きい（２倍）。

＜解説＞
1 ○
長期荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/250以下とする。
2 ○
Ｈ形断面を有する梁が、強軸まわりに曲げを受ける場合は、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度が小さくなる（低減する）。
3 ×
根巻形式の柱脚は、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2.5倍以上とする。
4 ○
形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。
5 ○
許容応力度設計で、細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合は、平均せん断応力度の1.5倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる。

＜解説＞
1 ×
高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力によって応力が伝達されるとして計算する。
2 ○
高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面として処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400 N/ｍ㎡級の鋼材でよい。
3 ○
高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合部と溶接継目に応力を分担できる。
4 ○
構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、隅肉サイズの0.7倍である。
5 ○
応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

＜解説＞
1 ×
長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/250以下とする
2 ○
構造用鋼材の短期許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断にかかわらず、長期許容応力度の1.5倍とする。
3 ○
露出形式の柱脚では、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍以上とする。
4 ○
鋳鉄は、引張応力が生ずる構造耐力上主要な部分には、使用してはならない。
5 ○
鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合は、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。

＜解説＞
1 ○
軒の高さが９ｍを超える、又は張り間が13ｍを超える建築物の構造耐力上主要な部分には、普通ボルトを使用してはならない。
2 ○
一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、全応力を高力ボルトが負担させて設計する。
3 ○
トラス部材の接合部は存在応力を十分に伝えて、その耐力は部材の許容応力の1/2以下であってはならない。
4 ○
隅肉溶接は、接合しようとする母材間の角度が60度以下、又は120度以上である場合、溶接部に応力を負担させてはならない。
5 ×
溶接接合の隅肉溶接のサイズＳは、薄いほうの母材の厚さ以下とする。

＜解説＞
1 ○
2 ○
3 ○
4 ×
鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい。
5 ○

＜解説＞
1 ○
2 ○
3 ○
4 ×
構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、隅肉サイズの0.7倍とする。
5 ○